『WIRED』日本版編集部の瀧本大輔が実体験に基づいて次世代のモビリティについて考察する連載「フューチャーモビリティの現在地」。なぜ生粋のエンジン好きが の購入を決めたのか、そこからどんな世界が見えてきたのか──という話に続く第2回は、テスラからの連絡がない“空白”の時間を経て大きな展開を見せた(連載の前回はこちら)。

その知らせは、1本のメールとともに静かにやってきた。

「テスラの大幅値下げと、静かにやってくる「中国製」モデル3の衝撃:連載・フューチャーモビリティの現在地(2)」の写真・リンク付きの記事はこちら

「お客様のModel 3のデザインが編集されました」というタイトルのメールがテスラから届いたのは、テスラの電気自動車(EV)「モデル3」を公式サイトから注文して3カ月近くが過ぎた2月17日のことである。メールを開くと、そこには「ご注文の変更を承りました」とだけ書かれていた。

注文の変更をした記憶はない。ここに書かれていた「注文の変更」とは、実はモデル3を大幅に値下げするという連絡だったのだ。その額、なんと最大156万2,000円にもなる。

この150万円以上の値下げが適用されたのは、3種類あるモデル3のグレードのうち真ん中の「ロングレンジAWD」。昨年11月末に注文したモデル3は最も低価格な「スタンダードレンジ プラス」で、こちらは82万円の値下げである。

驚かされたのは、これだけの大幅な値下げが公式のアナウンスもないまま、いきなりウェブサイトでの価格表示の変更によって適用されたことだった。2月17日の遅くとも午後の時点で、なにごともなかったかのように、本当にしれっと販売価格が変わっていたのである。これまでの自動車メーカーの“常識”では考えられない。

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だがテスラからのメールによると、ありがたいことに契約が済んだ分にまでさかのぼって値下げが適用されたという。価格変更の情報がテスラ日本法人の現場に届いたのは当日だったようなので、現場の混乱と苦労は想像するに余りある。

そして、EVを販売しているほかの自動車メーカーの衝撃も計り知れないだろう。なにしろ、プレミアムブランドとして棲み分けされていたはずのテスラが、ほぼ同じ価格帯(補助金を差し引くと実質300万円台)にまで降りてきたことになるからだ。場合によっては、輸入車のガソリン車の売れ筋モデルとも競合することになる。

前回の連載でも指摘したように、2021年はEVの発売ラッシュになる可能性が高い。大幅な値下げで価格競争力を高めてきたテスラと、その他のメーカーがどう戦っていくのか。これまで以上に注目していきたい。

値下げの鍵を握るバッテリー

それにしても、なぜここまで大幅な値下げが実現したのか。鍵を握るのは、バッテリーの調達先の変更だ。

2017年7月に米国で納車が始まったモデル3は、カリフォルニア州フリーモントの工場で生産され、パナソニック製のバッテリーを採用していた。ところが、19年12月末に中国・上海でテスラの大規模工場「上海ギガファクトリー」が稼働してから、ここでの生産分が中国・寧徳時代新能源科技(CATL)と韓国・LG化学のバッテリーに切り替わったのである。

EVの原価に占めるバッテリーの比率の高さと今回の値下げ幅を考慮すると、バッテリーの変更によるコスト低減効果が相当に大きかったことがうかがえる。そこに上海での量産効果も相まって、中国では2020年10月の段階でモデル3の大幅な値下げが発表されていた。今年に入ってからは欧州各国でも次々に値下げが明らかになり、その波がようやく日本にも訪れた、というわけである。

だが、驚きはそれだけではない。ここまでの説明から気付いたかもしれないが、値下げのポイントとして重要な意味をもつのが、「中国製」という点である。

「中国製」の量産車がやってくる

さかのぼること約1カ月。これまでカリフォルニア産だった日本向けのモデル3の大半が、テスラの上海ギガファクトリー製になるという知らせが飛び込んできた。欧州ではすでに20年11月から上海ギガファクトリー製のモデル3が販売されており、これに続く動きとなる。いまやテスラにとって、中国が自動車生産のハブになったのだ。

一定規模以上の台数の「中国製」のクルマが型式認定を取得して継続的に日本に輸入されるという話は、日本の自動車産業の歴史において知る限り聞いたことがない。おそらく今回が初めてではないだろうか。

いまやガジェットであれば中国製は当たり前で、「iPhone」をはじめとする最新の機器は次々に中国からやってくる。電子部品もバッテリーも中国製が大半である上、深圳のような都市にモノづくりの強固なエコシステムがあるからだ。

そこに自動車の電動化の波が押し寄せてきた。これまでガジェットを中心に強みを発揮してきた中国のモノづくりのエコシステムが、世界中の自動車メーカーの中国進出で高度化してきた自動車産業と重なり始めたのである。

今回の動きからは、EVにおいて自動車が「精密機械」から「ガジェット」にますます近づいてきたという避けがたい事実が浮き彫りになってくる。そこに中国のモノづくりのエコシステムが適合し始めたことで、まさにパラダイムシフトが起きつつある──。そんな重要な転換点を象徴する出来事として、「中国製テスラ」の衝撃は計り知れない。

この中国製への切り替えについてもテスラ側は公式にはアナウンスしておらず、今回はショールームの担当者からの電話連絡で知った。のちにメールに添付されて送られてきた請求書にも、品名として「Model 3 – China」としっかりと書かれている。納車は3月中旬になるという。

個人的には上海ギガファクトリー製モデルへの切り替えは歓迎だった。というのも、上海製になって品質が米国製より向上したという情報があったからだ。この点をテスラの担当者に尋ねたところ、こんな答えが返ってきた。

「中国で生産されるということで不安に思われるお客さまも確かにいらっしゃいます。でも、テスラの上海ギガファクトリーは最新設備による自動化が進んでおり、むしろフリーモントで生産されたモデルより品質が向上しています。iPhoneだって中国で生産されていますよね。すでに日本に入っている展示車両を見ていただければ、品質がよくなったことはすぐにおわかりいただけると思います」

テスラの公式サイト。「モデル3」の価格のみならず、細かなデザインから仕様まで、特にアナウンスされることもなく順次変更されていった。

静かに進化したモデル3の実力はいかに?

静かなアップデートという点で、もうひとつ驚いたことがある。モデル3が2021年モデルに切り替わった時点で、値下げと同じように公式なアナウンスもなく重要な進化を遂げていたのだ。

なかでも最大の進化がヒートポンプの搭載だった。家庭用エアコンの中核部品として知られるヒートポンプは、空気中にある熱をうまく利用することで冷暖房の効率を高める。この部品が搭載されたことでエアコンの電力消費が減り、バッテリーの温度管理の最適化が期待できる。こうして結果的に満充電から走行可能な距離が延びる、というわけだ。

実際のところ、モデル3の走行可能距離は2020年モデルのスタンダードレンジ プラスで408km(WLTPモード)だったが、2021年モデルでは448km(同)へと大幅に延びている。バッテリーの変更も影響している可能性があるが、ヒートポンプの搭載によって温度管理が最適化された効果は少なくないだろう。

こうした仕様変更は、一般的な自動車メーカーなら「モデルチェンジ」として大々的に訴求するほどの進化と言っていい。そんな“常識”に従うことなく、淡々と進化と変化を繰り返していくのがテスラ流である。

果たして本当にスペック通りに走行可能距離は延びているのか。中国産になったモデル3の品質と実力は、いかなるものなのか──。詳細は納車後に改めてレポートしたい。

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