内閣府の消費動向調査によると、2人以上の世帯におけるカラーテレビの普及率は、地デジ切り替え後の2012年は99.4％だったが、24年は96.0％まで減少した。また、100世帯あたりのカラーテレビの保有数量も12年の232.4台から24年には203.2台とダウンしている。このように長期でみるとテレビの需要は減少していることが明らかであり、一般社団法人電子情報技術産業協会（JEITA）のが発表したテレビの出荷台数をみると、23年は437.3万台で、前年比89.9％と2ケタ減を記録し、3年連続で前年を下回って推移している。このようなテレビ市場の動向を家電量販店・ネットショップの実売データを集計する「BCNランキング」で探っていく。また、マクロミルのアンケートを用い、購入重視点とブランド別のユーザー属性の違いを明らかにしてく。