OTTの台頭や、CTVなどのデバイスの浸透、それに伴う広告モデルや視聴環境の変化。動画メディアはいま大きな岐路に立ち、特に従来型のテレビは根本からその在り方が問われている。日本国内でも、民放公式ポータルのOTTである「TVer」が2020年11月に運用型広告プラットフォーム「TVer広告」を提供開始。2022年4月11日からは地上波で放送するテレビ番組をネットで同時配信する地上波リアルタイム配信を解禁し、いわゆる既存の「テレビ」の枠組みにとらわれない取り組みに乗り出している。TVerで事業戦略およびサービス企画開発の責任者を務める取締役の蜷川新治郎氏は、メディアビジネスを巡る状況が目まぐるしく変化・進化を続けるなかでも、「テレビが提供する『マス』コンテンツの本質的な価値は変わらない」と断ずる。その上で、デジタルでできることを当たり前のように提供していかなければいけないと、時代に合わせたビジネススキームの変革を訴える。フジテレビジョン コンテンツ事業部副部長の清水俊宏氏も「テレビ局のビジネスには、まだまだやれることがあると思う」と同意する。両氏は2022年3月17日に開催されたイベント「DIGIDAY PUBLISHING SUMMIT 2022」において、「テレビから見る、これからのメディアビジネスの行方」と題したセッションに登壇。互いに関わりの深い「テレビ」を軸に、メディアビジネス全体の未来についてトークを繰り広げた。いま問われるテレビの真価、そして変革