パンデミック後の購買行動が正常化するにしたがい、大規模小売店は新年に向けて実店舗への投資を強化している。今月はじめ、大規模小売チェーンのターゲット（Target）は、オンライン注文の店舗内フルフィルメントを重視して、15万平方フィート（約1万4000平方メートル）の巨大店舗を開店させると発表した。これは、同社の平均店舗面積よりも2万平方フィート（約1860平方メートル）広い。ターゲットは、この店舗レイアウトを、今後数年間かけて導入する予定だ。一方、大手化粧品店のアルタ（Ulta）は40を超える店舗で、魅力的な価格だけでなくテーマとトレンドを押し出すように商品の展示方法を再編している。また今夏は、大規模家電量販店のベストバイ（Best Buy）が、顧客の入店時に販売中の新製品を紹介する対話型ディスプレイやモバイルセルフレジなどのデジタル機能を備えた、今までに類のない小型実店舗を開店させた。実店舗型小売店は、パンデミック初期のロックダウンによって企業が次々と一時閉店を行っていた時期から大きく変化した。Eコマース売上高の一時的な急騰が落ち着いた今、小売店は顧客が長期的には何を望んでいるかをよりよく理解し、それにより、新しい課題に気づき始めている。実店舗に回帰する顧客が増える一方で、今も、BOPIS（オンラインで購入、店舗で受け取り）のようなフルフィルメントオプションは人気が高い。同時に、小売店は2021年に起きたサプライチェーンの崩壊に関係する過剰在庫問題への対応をしながら、低価格志向の消費者の気を引くために競争をしなければならない。この状況に適応するため、大規模小売店や専門小売店はあらゆる手段を講じて、実店舗を刷新している。「小売店がこの数年間に中断した、あるいは遅らせた投資の流れを再開することで、2023年にはさらに大きな変化が起きると予想する」。マーケティング会社のカンター（Kantar）で小売業界分析ディレクターを務めるティファニー・ホーガン氏は、米モダンリテールにEメールでそう述べている。「この変化は、経営と運営を効率化する新しいやり方と、小売店が販売する商品カテゴリーに消費者がアプローチする新しい方法を反映したものになるだろう」。デジタルフルフィルメントのハブができれば、ほとんどの在庫を販売できる