アダリティクス（Adalytics）がYouTubeでのメディア購入の透明性に関する調査結果を発表し、議論が巻き起こっているが、YouTubeの親会社であるGoogleは大いに異議を唱えている。Googleは主に、アダリティクスの調査手法の欠陥を指摘してきた。そして、新たな一手として、グローバル広告担当バイスプレジデントのダン・テイラー氏が9月7日、アダリティクスの調査手法には欠陥があると主張する8月18日付のブログ記事を更新した。7日付の投稿では、アダリティクスが使ったとされる手法を用い、独自にYouTubeを分析した結果を概説している。アダリティクスは2つ目のリポートで、YouTubeの「子ども向け」コンテンツに行動ターゲティング広告を使用した事例が広範に見られると主張している。テイラー氏はこの主張を否定した上で、「我々のシステムは意図した通りに機能している」と結論づけた。また、テイラー氏は米DIGIDAYに対し、アダリティクスが6月にGoogle動画パートナー（Google Video Partners、GVP）との重複を問題視したリポートを発表した後、YouTubeは返金を行ったが、2つ目のリポートが発表された後には返金は行われなかったと述べている。Googleが公に反論しているさなかにも、業界最大級のメディアバイヤーから問い合わせを受けていることなどについて、DIGIDAYはテイラー氏からさらに詳しい話を聞いた。なお、読みやすさを考慮し、以下のインタビューには若干の編集を加えている。
